株式会社Trive Secure Lab

最先端の技術と揺るぎないコミットメントで、日本のサイバーセキュリティを守る。

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About Us

日本を守る、ホワイトハッカー集団。

Trive Secure Labは、「日本の情報資産を守る」ことを使命に掲げる、広島発のサイバーセキュリティ専門集団です。私たちは、サイバー攻撃から企業・自治体・官公庁のネットワークやシステムを防御し、同時に次世代の“ホワイトハッカー”を育成しています。社会全体のセキュリティ基盤を強化することで、安心してデジタルを活用できる社会を築くことを目指しています。

英国 Cyber Wales との連携

Trive Secure Labは、英国政府公認のサイバーセキュリティ団体「Cyber Wales」と提携し、同団体が採用する Pervade Software の防衛システムを導入しています。これにより、世界水準のセキュリティ監視・防御・訓練環境を実現しています。「広島から、世界へ」——地方に根ざしながらも、国際的な防衛ネットワークの一翼を担う存在として活動しています。

守る力を、育てる。

Trive Secure Labの最大の特徴は、年齢や性別にとらわれない育成と活躍の機会です。挑戦する意志さえあれば、誰もがセキュリティエンジニアとして社会を守る側に立てます。「Sudo Range」や「Catch the Flag」など、実戦型トレーニングを通じて現場で即戦力となるスキルを習得できます。

地域から未来を創る。

私たちは、地方発のDXとセキュリティ人材育成を通じて、 “学び”と“仕事”の分断をなくすモデルを構築しています。教育と実務、そして雇用をつなぐ「育成 × 就労支援モデル」を推進し、地方に暮らす女性や若者が、学びながら即実践し、報酬を得られる仕組みをつくっています。それは「守ること」から「創ること」へと進化する、サイバーセキュリティの新しい形です。

CEOメッセージ

グローバル化が加速する現代において、日本は経済的・文化的に大きな飛躍を遂げています。 40年以上にわたり私が暮らしてきた広島も地方の県でありながら、「平和都市」そして「国際都市」を抱える地域として世界的に認知され、インバウンド需要の高まりとともにその存在感を一層強めています。

しかし、このグローバル化は、同時に新たな、そして深刻な課題を顕在化させています。その一つが、「サイバーセキュリティの脅威」です。
世界中から物理的に人々が訪れるのと同様に、サイバー空間を通じても、日本は世界と直接つながることができ、その結果、サイバー空間からの脅威にさらされており、国内の企業、行政機関、自治体のすべてにとって、喫緊の課題となっています。

この状況に対し、「愛する広島を、そして日本国内の全てのエリアをサイバーセキュリティの脅威から守りたい」という強い思いを胸に、広島の地で、私たちは立ち上がりました。ここに、株式会社Trive Secure Labを設立したことをご報告申し上げます。

当社の使命は、サイバーセキュリティの脅威に直面する日本国内の皆さまを高度な技術と国際的な連携をもって支援することにあり、その実現のため世界的な知見と実績を取り込みます。当社は英国ウェールズにおいて国内のサイバーセキュリティを担っている組織「Cyber Wales」と緊密に連携いたします。このパートナーシップを通じて、より高度なセキュリティ環境の構築、そして次世代を担う専門人材の育成を積極的に進めて参ります。

広島から、世界と肩を並べる最高水準のサイバーセキュリティを提供することで、日本の経済活動と人々の安全な暮らしを堅固に守り抜くことをお約束いたします。

どうぞ、今後の当社の活動にご期待いただくとともに、変わらぬご支援ご鞭撻を賜りますようお願い申し上げます。

壮大な物語は、今、ここから始まります！

株式会社Trive Secure Lab
代表取締役CEO　増田剛洋

Members

CEO

増田剛洋

代表取締役CEO

1989年に中国情報システムサービス(現:株式会社エネコム)入社後、約10年間、中国電力およびグループ企業の基幹業務システムの設計・開発・テストおよび保守運用を担当。 2021年に広島県三原市デジタル化戦略監に就任。業務プロセス改革・行政サービスのデジタル化・デジタルを活用した地域課題解決の各プロジェクトについて業務実施責任者を担当。庁内業務のBPRについてはローコードツールやRPAの全庁展開による大幅な作業効率化を実現、市の課題解決についてはメタバースを活用したふるさと納税額の拡大やブロックチェーンコミュニティ上での市PRを実施。

Board Members

桑原義幸

執行役員副社長

元広島県情報戦略部長(2024年3月退官)。 DEC, KPMG, Arthur Andersen等の米系企業にてIT分野の研究開発や経営コンサルティング業務に従事。 2003年の金融庁入庁を皮切りに会計検査院、原子力規制委員会、福岡市などの情報部門責任者として要職を歴任。 2011年広島県CIOに就任し、退官までの13年間で同県をデジタル先進県へと導いた。 (NECエグゼクティブストラテジスト、広島県技術顧問(CTO)、(株)ArteVisione&Co. 代表取締役)
2017年：ISLA(Information Security Leadership Achievement) Award受賞
公認情報システムセキュリティプロフェッショナル(CISSP)
(一社)日本アート教育振興会認定アートマインドコーチング®︎ アドバンスコーチ
(一社)日本アート教育振興会認定五感アート思考コーチ

志多伯純

執行役員

1988年にNECソフト沖縄（現:NECソリューションイノベータ）で31年、PC・携帯開発の設計・アーキテクト・PL/PM、ミッションクリティカルシステムのPMを担当。官公庁・金融・通信など大規模案件で要件定義から保守まで幅広く経験。 2019年より、自治体向けパッケージ開発の執行役員として、提案から運用保守まで全工程をリード。組織力向上、トラブルプロジェクトのリカバリや顧客関係改善に貢献。
2024年にTrive入社。全社の業務監督、業務遂行、経営企画及び各種プロジェクトのPMO業務、DXコンサルティングを担当。

Advisors

萩原健太

セキュリティ戦略アドバイザー

公共政策学修士（法政大学大学院）、セキュリティ企業での実務経験を経て、現在はコンサルティング、教育、人材育成を通じた組織のセキュリティガバナンス強化に従事。
CSIRT・PSIRTの整備や運用高度化を中心に、中小企業には予算・人材制約を踏まえた実装可能なセキュリティアーキテクチャを提示し、現実解としてのセキュリティ確立を重視。国産製品・サービスを活用したセキュリティエコシステムの価値向上、サプライチェーン全体の強靱化にも注力。
医療分野では、日本の医療セキュリティの転換点となったつるぎ町立半田病院のインシデント調査・報告書作成、大阪急性期・総合医療センターのランサムウェア事案など重大インシデントレスポンスに従事。セキュリティコミュニティ支援、インフラ事業者の基盤強化にも寄与。
GOFU株式会社代表取締役
一般社団法人ソフトウェア協会副会長

カートカセイ Kirt Cathey

上級セキュリティーアドバイザー

セキュリティ分野のプロフェッショナル。
30年以上に渡りIT監査、ISMS、NIST、CIS等のコンプライアンス体制の導入プロジェクトに携わり、セキュリティ・アーキテクチャ、ペネトレーション・テスト、セキュリティオペレーションセンター(SOC)の構築、脅威情報の統合やハンティング、レッドチーム演習等、セキュリティ技術に精通している。金融業界やハイテク製造業（製薬業界や半導体業界など）を中心に、近年はセキュリティ運用体制やインシデント・レスポンス体制導入関係の業務に従事。 ECSA, CISSP, CISM, CISA, CIAなどの各種資格を持つ。
2024年2月、警視庁のサイバー攻撃対策センターが主催した講座では、講師を担当し、その様子がテレビニュースなどでも放映された。
【YouTube】警視庁官民合同サイバー対策訓練

News

2025年12月1日 🆕

Trive Secure Lab 公式サイト公開のお知らせ

株式会社Trive Secure Lab（本社：広島市　代表：増田剛洋）は、このたび公式ウェブサイトを公開いたしました。
私たちは「Protect Japan’s Digital Future」を掲げ、日本国内の情報資産を守るホワイトハッカー集団として活動しています。
今回のサイト公開にあたり、戦略的アライアンスを結ぶ Ms.Engineer（DAIVE）と連携し、TSLが目指す「地方から世界標準のサイバー防衛力」をより明確に発信できる構成としました。

公式サイト：https://www.trive-sl.com/
Ms.Engineer：https://ms-engineer.jp/
DAIVE紹介（PR TIMES）：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000043.000093098.html

新サイトの主な内容

About Us/Mission
- 日本のサイバー防衛企業としての理念、当社設立の背景と必然性を紹介
Members
- 代表・取締役・アドバイザーを紹介
Solutions
- セキュリティ監視およびSOCサービス
- ホワイトハッカー育成プログラム
- セキュリティ「よろず相談」サービス
Alliance with Cyber Wales：
- 英国政府公認団体「Cyber Wales」との国際連携

メッセージ

サイバー攻撃の脅威は、いま日本の企業・自治体・地域社会のすぐそばにある現実です。
私たちは“地方から世界基準の防衛力をつくる“という覚悟を持ち、広島の地から挑戦しています。
志ある人が年齢や性別を問わず最前線で活躍できる社会を実現するために、まずは Trive Secure Lab の存在と想いを、公式サイトという形で皆さまにお届けします。
ここから、私たちの挑戦が始まります！

Solution

セキュリティ監視

企業・官公庁・自治体のシステム基盤を常時モニタリングし、サイバー攻撃や不審な挙動をいち早く検知・防御します。 Trive Secure Labでは、英国 Cyber Wales が採用する「Pervade Software」の防衛システムを実装し、世界水準のセキュリティ監視ネットワークを構築しています。サイバーアラームサーバーやコレクターによる脆弱性スキャン、侵入検知・アンチスパム・ファイアウォール監視を統合。地方警察や関係機関とも連携し、収集データを分析・共有することで、地域レベルから国家レベルまでの多層防御体制を実現しています。

ホワイトハッカー育成

Trive Secure Labは、未来の日本を守る人材を育てる「サイバー教育拠点」です。英国 Cyber Wales 提供のツールを活用し、実戦型トレーニング「Sudo Range」や技術コンテスト「Catch the Flag（CTF）」を展開。座学ではなく、リアルな攻防を体験しながらスキルを磨くことで、 “使える知識”と“判断力”を兼ね備えた人材を育成します。すべてのプログラムはSaaS化され、いつでもどこでも受講可能。年齢・性別・バックグラウンドを問わず、「チャレンジマインドさえあれば誰でもホワイトハッカーになれる」 ——それがTrive Secure Labの信念です。

よろず相談

セキュリティに関するあらゆる不安・疑問に応える「セキュリティよろず相談室」を設置。専門知識を持つエンジニアとコールセンター・SOCチームが連携し、システム運用・脆弱性・情報漏えいリスクなどの課題を丁寧にサポートします。日常的なリスク診断から緊急対応まで、ワンストップで支援。 “困ったとき、すぐ相談できるセキュリティのかかりつけ医” として、企業・自治体・地域社会の安心を支えています。

テレワーク環境のセキュリティ対策について相談したい
ランサムウェア攻撃を受けた場合の初動対応を知りたい
社員のセキュリティ意識向上のための研修を行いたい
情報セキュリティポリシーの作成・見直したい
クラウドサービス導入に向けて、自社のセキュリティは大丈夫か
標的型攻撃メール対策は何をすればよいか
情報漏洩時の記者発表や顧客対応を支援してほしい

Alliance with Cyber Wales

世界水準のサイバー防衛ネットワークを、日本へ。

Trive Secure Labは、英国政府公認のサイバーセキュリティ団体「Cyber Wales」と連携し、国際的なサイバー防衛ネットワークの一翼を担っています。Cyber Walesは、英国全土の企業・研究機関・政府機関を横断的に結ぶサイバー防衛エコシステムです。

Trive Secure Labは、同団体が採用するPervade Softwareの高度監視システムを日本へ導入し、世界水準の分析・脆弱性管理環境を国内向けにローカライズして提供しています。

歴史に導かれる絆、広島とウェールズ。

この提携には、単なる技術的連携を超えた“歴史の縁”があります。明治期、呉鎮守府第2代参謀長であった東郷平八郎は、若くして英国へ留学し、ウェールズのペンブロークで戦艦「比叡」の建造を監督しました。その後、彼が留学時代に植えたイチョウは100年以上の時を越えて生き続け、2020年、その子孫の苗木が呉市に寄贈されました。入船山記念館の旧東郷家住宅の庭で、いまも静かに芽吹くその木は、英国と広島の“守りの絆”を象徴しています。共に築く、次世代のサイバー防衛基盤。Trive Secure Labは今後、Cyber Walesとの連携をさらに深化させ、技術交流・共同トレーニング・国際カンファレンスなどを通じて、グローバル×ローカル連携によるセキュリティ強化の新しい形を発信していきます。「Hiroshima × Wales」から、世界へ。サイバー空間を安全にするための国際協働が、ここから始まります。

Cyber Wales について

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会社情報

会社名	株式会社 Trive Secure Lab
設立日	2025年9月1日
本社所在地	〒732-0828　広島県広島市南区京橋町1-7 fabbit 広島駅前
代表者	代表取締役CEO　増田剛洋
資本金	2,000万円
株主構成	株式会社Trive 100%出資
事業内容	1. サイバーセキュリティに関するコンサルティング 2. セキュリティ診断（脆弱性診断、ペネトレーションテスト等） 3. セキュリティシステムの企画・開発・設計・製造・販売・保守及び管理 4. サイバーセキュリティに関する研究開発及び教育
業務連携	株式会社SysRisk（技術連携） Pervade Software Ltd. UK（監視ツール提供） Sudo Cyber Ltd. UK（エンジニア育成ツール提供）